新卒人材紹介サービスおすすめ8選|各社の特徴や費用・メリット・失敗しない選び方
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2025/08/07

この記事でわかること
- 新卒人材紹介サービスを利用する学生の傾向
- 新卒人材紹介サービスの費用体型や利用の流れ
- おすすめの新卒人材紹介会社8社と自社に合ったサービスの選び方
学生の志向や就活のスピードが多様化する中で、「新卒採用が年々難しくなっている」と感じている企業は少なくありません。従来のナビサイトへの掲載だけでは母集団形成が難しく、内定辞退や早期離職のリスクに頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。
そんな課題に対する有効な解決策として、「新卒人材紹介サービス」の活用が広がっています。これは、就活支援を受ける学生と採用ニーズのある企業をマッチングし、効率的かつ質の高い採用を実現する手段として利用が広がっています。
本記事では、新卒人材紹介サービスの仕組み、費用相場、活用メリットから具体的な流れ、おすすめサービスの比較、自社に合った選び方までを解説します。
→ おすすめの新卒人材紹介会社8選から読む
「新卒人材の母集団形成が難しい」「内定辞退や早期退職が続いている」
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TOPICS
新卒人材紹介サービスとは?
新卒人材紹介サービスとは、就職活動中の学生と、採用ニーズのある企業を人材紹介会社が仲介し、マッチングを行うサービスです。キャリアアドバイザーが学生の適性や志向を把握し、企業の求める人物像に合った学生を企業に紹介することで、効率的かつミスマッチの少ない採用を実現します。
このサービスには以下の2タイプがあります。
- 総合型サービス
業種や職種を問わず幅広い求人に対応しており、多様な学生が登録している点が特徴です。複数職種の採用を行いたい企業や、広範な母集団形成を目指す企業に適しています。
- 特化型サービス
理系・IT系・営業職・特定地域(例:首都圏)など、特定の分野や属性に強みを持つサービスです。求める人物像が明確で、ピンポイントで採用したい企業に向いています。
新卒人材紹介サービスが向いている企業の特徴
以下のような悩み・課題を感じている企業には、新卒人材紹介サービスが特に有効です。
- 求人掲載をしても応募が集まらない/辞退が多い
- 採用活動に十分な人員や時間がかけられない
- 自社の魅力を学生にうまく伝えられない
- 理系・IT人材など「ピンポイント採用」をしたい
これらの課題は、自社単独では解決が難しく、専門的な知見や外部リソースの活用が欠かせません。
人材紹介サービスでは、アドバイザーが学生に直接アプローチできるため、ナビサイトでは届きにくい層にもリーチが可能になります。
また、説明会の開催やエントリー対応、面談調整など、自社で担うには負担が大きい業務も、紹介会社と連携すれば大幅に軽減できます。さらに、知名度が低い企業でも、アドバイザーが第三者の視点から学生に企業の魅力を伝えてくれるため、ブランド力の差を補うことができます。
特に、専門性の高い人材を求める場合は、該当分野に強みを持つ特化型サービスが、有力な採用チャネルとなるでしょう。
新卒人材紹介サービスを利用する学生の傾向
「紹介サービスを利用するのは、就活に出遅れた学生では?」と感じる方もいるかもしれませんが、明確な目的や課題意識を持って活用している学生が多く存在します。
代表的な傾向としては、以下のようなタイプが挙げられます。
- 就職相談を目的に登録している学生
自分の適性や志望が定まらず、キャリアアドバイザーのアドバイスを通じて方向性を見つけたいと考える層です。面談を通じて就活の軸を整理し、自信を持って選考に臨みたいという意欲があります。
- 一人での就職活動に不安を感じている学生
面接対策やES添削、企業選びなどでサポートを求める層です。特に、自己PRや志望動機の伝え方に苦手意識を持つ学生が多く、経験豊富なアドバイザーの支援を受けながら就活を進めています。
このように、紹介サービスを利用する学生は、就職活動に前向きで、目的意識の高い層が中心です。企業にとっても、成長意欲や素直さを備えた学生と出会える貴重なチャネルとなるでしょう。
📌 コラム:筆者の紹介サービス利用体験から
筆者自身も新卒人材紹介サービスを活用し、内定を獲得・就職した経験があります。
自己分析のサポートやエントリーシートの添削、面接対策などを、就活経験のあるキャリアアドバイザーに手厚く支援してもらえたことは、非常に心強く、安心して就職活動に臨むための大きな助けとなりました。
「使えるサービスは上手に活用して、効率よく納得のいく就職を実現したい」という気持ちは、今の学生にも広く共通しているように感じます。
こうした学生の思いや背景を理解することが、企業側にとっても採用成功を導く大きなヒントになるはずです。
新卒人材紹介サービスの費用体系
新卒人材紹介サービスには、大きく「成果報酬型」と「固定報酬型」の2つの費用体系があります。
成果報酬型 | ・内定承諾時に費用が発生する場合が多い ・採用が決まるまでは費用がかからないため、導入しやすい ・相場:1人あたり50万円〜100万円前後が一般的 |
固定報酬型 | ・成果の有無にかかわらず、契約時点で費用が発生 ・複数名の採用を予定している場合や、早期からのサポートを希望する場合に向いている |
また、「返金規定」の有無も重要な比較ポイントです。
たとえば「内定辞退で全額返金」「入社1カ月以内なら全額返金」「3カ月以内なら半額返金」など、条件はサービスによって異なります。契約前に必ず確認しましょう。
新卒人材紹介サービスを利用するメリット・デメリット
新卒人材紹介サービスは、多くの企業が活用する有効な採用手段です。
ただし、導入前にはメリットとデメリットの両面を把握しておくことが大切です。
メリット
人材紹介サービスのメリットとして、以下の5つが挙げられます。
- 初期費用がかからない
- 採用工数を大幅に削減できる
- 効率的な母集団形成ができる
- 学生の本音を把握できる
- マッチ度の高い採用を実現しやすい
初期費用がかからない
成果報酬型が主流のため、採用が決まるまでは費用が発生しません。無駄な出費を抑えられる点は、初めて導入する企業にも大きな利点です。
採用工数を大幅に削減できる
求人票作成や日程調整などの実務をアドバイザーが担うことで、採用担当者は面接などの重要業務に専念できます。
効率的な母集団形成ができる
紹介会社が事前にスクリーニングした学生を紹介するため、自社と親和性の高い層と効率的に接点を持つことが可能です。
学生の本音を把握できる
志望度や辞退理由など、学生からは直接聞きにくい情報もアドバイザー経由で得られ、選考改善や内定承諾率の向上に役立ちます。
マッチ度の高い採用が実現しやすい
アドバイザーが企業と学生の間に立ち、要望のすり合わせを行うため、双方が納得したうえで選考が進み、定着にもつながりやすくなります。
デメリット
採用単価が高めになることがある
成果報酬型の特性上、採用が決まった際に1人あたり50〜100万円前後の紹介料が発生し、広告掲載型と比べて高くなるケースもあります。
採用人数が限られている場合や、重点ポジションに絞って活用することで、コストを抑えた運用が可能です。
母集団の規模が限定的になる
ナビサイトに比べて、新卒人材紹介サービスに登録している学生の数は限られる傾向にあります。したがって、母集団形成を広く行いたい企業にとっては、想定よりも接点を持てる学生が少ないと感じる可能性があります。
必要に応じて複数の紹介サービスを併用したり、ナビサイトと組み合わせたりするのも有効です。
自社に採用ノウハウが蓄積しにくい
アドバイザーが学生とのコミュニケーションやスクリーニングを担うため、企業内に採用の知見がたまりにくくなるリスクがあります。
サービスに頼りすぎず、自社でも選考やフィードバックのプロセスを持つことが重要です。
新卒人材紹介サービスの仕組みと利用の流れ
本章では、人材紹介サービスを利用する際の一般的な流れをご紹介します。
契約・サービス説明
紹介会社と契約を結び、サービス内容や報酬体系の説明を受けます。この段階で採用予定人数を確認されることが多いため、あらかじめ社内で目安を決めておくとスムーズです。また、費用発生のタイミングや返金規定の有無など、不明点は事前にクリアにしておきましょう。
ヒアリング・要件定義
募集する職種や業務内容に加えて、求める人物像などを詳しく伝えます。
募集要件は求人票に反映され、学生にとって選考に進めるかどうかの判断材料になるため、非常に重要な要素です。
内容に誤りがないのはもちろん、具体性のある情報を提供できるよう、事前に社内データを確認しておきましょう。
学生の紹介・書類確認
ヒアリング内容に基づいて、自社を希望しており条件に合う学生を紹介してもらいます。推薦状や履歴書を確認し、面談・面接などの選考に進むかを判断します。
選考・内定
面接や説明会など、通常の採用フローに沿って選考を行います。
面接結果や所感は紹介会社に共有し、学生への連絡は基本的に紹介会社が行います。学生からの質問が紹介会社を通じて寄せられることもあるため、柔軟に対応しましょう。
内定通知についても、紹介会社が連絡を行うケースが一般的ですが、自社で通知書の発行・送付を行う必要があります。
また、内定後は学生の志望度維持や不安解消のため、紹介会社と連携しながら、自社からも適宜フォローを行うことが重要です。
報酬支払い
契約に基づき、成果報酬の請求書が発行されます。返金規定などが適用される場合は、その内容に沿って対応します。
新卒人材紹介サービスおすすめ8選
本章では、新卒の人材紹介サービスでおすすめの8社をご紹介します。
さまざまなタイプがありますので、自社のターゲットに合わせてぜひご一考いただければ幸いです。
デジたま<株式会社ウィルオブ・ワーク>

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▼費用形態
成功報酬型(+無期雇用派遣時は派遣費用)
▼ポイント
・新卒正社員人材のデジタル人材育成を伴走する『デジたま』
初めは無期雇用派遣で就業し・育ったのちに自社の正社員として転籍が可能
・入社前はもちろん、就業中も定期面談やフォロー、スキルアップ研修あり
・自社だけでのデジタル人材育成や、人材のマッチに不安がある企業におすすめ
フェローズ新卒紹介サービス<株式会社フェローズ>

▼費用形態
成功報酬型
▼ポイント
・映像・Web・ゲーム・アニメ・空間デザインなど、クリエイティブ系人材に特化
・全国の学校で説明会や個別相談を実施し、業界志望学生との強固なネットワークを構築
・業界特化型の派遣・紹介で培った豊富な知見とノウハウが強み
アスプラ<株式会社アスプラ>

▼費用形態
要問合せ
▼ポイント
・体育会系学生に特化した人材紹介サービスを展開
・登録学生は全国の体育会学生の半数以上(約20,000人)をカバー
・全登録者に1対1の個別面談を実施し、的確なマッチングを実現
シンクトワイス<シンクトワイス株式会社>

▼費用形態
成功報酬型(内定承諾時に費用が発生)
▼ポイント
・総合職向けの紹介に加え、ITエンジニア育成型のサービスにも対応
・ITエンジニア特化サービスでは、インターン期間中に2カ月間のプログラミング研修を実施
・1,000名以上の研修修了者から、自社に合うデジタル人材を紹介可能
マイナビ新卒紹介<株式会社マイナビ>

▼費用形態
成功報酬型
▼ポイント
・登録学生数は60万人超。質・量ともに業界トップクラス
・全国47都道府県対応で、地方学生へのアプローチも可能
・文理・エリア問わず幅広く人材を確保したい企業に最適
doda新卒エージェント<株式会社ベネッセi-キャリア>

▼費用形態
成功報酬型
※紹介手数料:文系110万円・理系130万円(税別)
▼ポイント
・年間300回超の学内登録会を通じて、登録学生15万人以上を保有
・幅広い企業規模に対応し、地方採用も強み
・入社後6カ月以内の離職に対応した返金規定あり
就職エージェントneo<株式会社ネオキャリア>

▼費用形態
成功報酬型
▼ポイント
・2005年開始、内定支援実績2,500名以上の老舗サービス
・年間21万人の登録学生を保有(関東・関西・中部中心)
・大手からベンチャーまで支援実績豊富。事例提供など提案力に強み
アイデムエージェント新卒<株式会社アイデム>

▼費用形態
成功報酬型(内定承諾時に費用が発生)
▼ポイント
・関東、関西に学校訪問スタッフを配置し、教職員との連携体制が強固
・学生の志望度や他社状況を逐次把握でき、歩留まりの高い採用が可能
・専任のセミナー講師による面接マナー・社会人基礎研修を受けた学生の紹介が可能
自社に合った新卒紹介サービスの選び方
新卒紹介サービスを導入する際は、「どこが一番有名か」ではなく、「どこが自社に合っているか」という視点が大切です。
以下の観点を参考に、自社に最適なサービスを選びましょう。
自社のターゲット人材に合ったサービスかどうか
紹介サービスを選ぶ際は、「自社が求める人材を紹介してもらえるか」が最大の判断基準です。各サービスの特徴を把握し、自社のターゲットに合うものを選ぶことが重要です。
また、「一定のスキルや素養を持つ学生を重視するのか」「将来性を見込んで育成前提で採用するのか」によっても、相性の良いサービスは異なります。
紹介実績と信頼性
実際にどのような企業で利用されているか、どのような学生を紹介してきたかなどの実績は、サービス選定の大切な判断材料になります。
特に、自社と同業種・同規模の企業での実績があれば、採用成功の再現性が期待できます。
費用対効果
新卒紹介サービスは基本的に成功報酬型が多く、初期費用がかからない点はメリットです。ただし、1人あたり50万〜100万円前後の費用が発生するため、採用成果やサポート内容とのバランスを踏まえて費用対効果を判断しましょう。
返金規定の有無や支援内容の違いも、比較のポイントとなります。
まとめ|新卒人材紹介サービスを味方に採用成功を目指そう
新卒採用の難易度が年々高まる中、ナビ掲載や説明会だけでは成果が出にくいと感じる企業も増えています。
こうした状況において、効率的かつ戦略的に採用を進められる手段として、新卒人材紹介サービスは非常に有効です。アドバイザーが企業と学生の間に立ち、双方の理解を深めることで、ミスマッチの少ない採用を実現できます。
ただし、サービスごとに対応分野や学生層、費用形態は異なります。自社の課題や求める人材像を明確にし、最適なサービスを選ぶことが、成功のカギを握ります。
適切なパートナーと連携しながら、自社にとって本当に価値ある新卒採用を実現していきましょう。
「デジタル人材の採用がうまくいかない」
「育成に時間もコストもかかってしまう」
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