人手不足の製造業界で外国人を採用するメリット3つとは?在留資格も徹底解説

2024/05/14

今も昔も人手不足な製造業界。優秀な外国人採用を検討しているという企業も多いのではないでしょうか?しかし、外国人を製造業界に採用することでどんなメリットやデメリットがあるのかわからず、なかなか採用までの一歩を踏み出せない担当者様もいらっしゃるでしょう。

この記事では、外国人労働者を製造業界に採用するメリット・デメリットについて徹底的に解説していきます。採用・雇用時の参考にぜひ読んでみてください。

一目でわかるビザ比較表を無料で配布

日本で雇用できる外国人のビザ(在留資格)の特長を分かりやすくまとめた資料です。

留学/特定技能(1号)/技能実習/永住(定住)/特定活動46号/技術・人文知識・国際業務など、一目でで比較することが可能です。

よろしければ、外国人雇用にお役立てください。

無料ダウンロードはこちら

メリット01 長いスパンで若い労働者を確保していける

現在、日本は少子高齢化が進んでおり、労働人口の減少が問題視されています。現に求人を出しても以前より応募者が減少しているのを感じている企業は多いでしょう。人材不足は時代の流れとともに、改善されるだろう…という考えでは、少し甘いかもしれません。

こうした状況のなか打開策として注目していただきたいのが外国人の採用です。政府の取り組みが功を奏し、日本で働く外国人が年々増加しており、すでに外国人労働者を積極的に採用している企業も目立ち始めています。この流れに乗り、いまから外国人を受け入れるベースづくりをしておけば、長いスパンで人材不足を解消していけるでしょう。

特に製造業界は、近年若者離れが叫ばれています。若者がいないということは職場も高齢化が進んでいるということ。つまり、社内で未来のバトンを渡せない状況に陥っているのです。こうした不安を解消するためにも、若い外国人を積極的に採用することは、企業にとって大きなメリットになるはずです。

メリット02 外国人の労働意欲が社内の雰囲気を変える

日本人スタッフの意欲向上を目指したいという企業にも、外国人の採用はメリットになるでしょう。

例えば、なんとなく仕事がルーティーン化してしまい、モチベーションが落ちてしまうことは誰にでもあるはずです。外国人を採用することは、そうした雰囲気の起爆剤として効果をもたらすメリットがあるのです

日本人の多くは外国人に慣れておらず、コミュニケーションを取ることだけでも大きな刺激となります。また外国人の労働者は「国に置いてきた家族に仕送りをしたい」「日本の技術を学び自国に還元したい」など、とにかく労働意欲が旺盛であることが特徴です。

そうした意欲的な労働者を職場に迎えることで、何となく働いていた日本人スタッフにも活気が生まれるでしょう。活躍するスタッフの労働意欲が底上げされれば、自然と生産性があがりますから、最終的に企業の業績にもメリットをもたらします。

また、外国人を採用した企業から話を聞くと必ずと言っていいほど「彼らは真面目だ」という言葉を聞きます。仕事に慣れてもらうまでには、日本人より少し時間がかかるかもしれませんが、丁寧に教育することで、心強い戦力に成長するということも特筆すべきメリットでしょう。

メリット03 外国人は短期間で大量募集できる

外国人を採用する企業は、年々増加傾向にあります。しかし、まだまだ日本人向けの求人が多く、その内容に外国人が合わせていかないと採用されないのが現実です。日本で就職を目指している留学生も、希望者の半数ほどしか就職できておらず、働きたい外国人があふれてしまっている状況なのです。

そうした中、就職をめざす外国人の多くは、人材紹介会社に登録をして、就職できる日を待っています。ですから、外国人に特化した紹介会社に問い合わせしてみるのが近道かもしれません

(株)ウィルオブ・ワークを例にあげると、外国人向けの求人サイトの運営や、継続的に留学生の就労支援を行うなど、独自のルートを構築しています。そのため、オーダーを受けた翌週に30名を導入するなど、大量募集に関する実績も豊富です。

こうした「急な大量募集ができる体制」は、繁忙期がはっきりしている製造業界においては、特に心強いでしょう。

▼株式会社ウィルオブ・ワーク
外国人の人材派遣・人材紹介サービス

製造業の外国人雇用のための在留資格は3種類

製造業における外国人雇用にはいくつかの職種があると考えられます。

  • 製造ライン部門
  • 技術部門
  • 事務部門

職種によって在留資格が異なる点に気をつけましょう。

製造ライン部門

製造ラインで働く外国人は「技能実習1・2・3号」「特定技能1・2号」で雇用できます。技能実習は、実務研修という形で雇用される資格です。現地の送り出し機関と日本の管理機関を介する雇用になることが多いでしょう。

特定技能の在留資格は、産業機械、素形材、電気・電子情報関連、飲食料品の製造分野での就業に与えられます。

技術・事務部門

技術、および事務部門の場合の在留資格は、「技術・人文知識・国際業務」です。この資格は、とくに専門知識や技術を要する業務に携わる外国人人材に付与されます。

たとえば、CADオペレーター、生産管理/品質管理、通訳/人事などの職務があてはまるでしょう。管理業務に携わることができるのも特徴です。

とくに技能実習1・2・3号での雇用をお考えの場合は、外国人紹介サービスのご利用をおすすめします。以下のページでお伝えしている外国人紹介サービス業者や選定方法をご参考にしてください。

▼関連記事
【最新】外国人人材に特化 採用・紹介サービスおすすめ13選|メリット・注意点なども解説

また、こちらの記事では外国人を採用・雇用するときに必要な基礎知識をまとめています。特に、初めて外国人を採用するご担当者さまは、事前知識としてぜひご覧ください。

▼関連記事
【失敗しない外国人の採用・雇用】必要な基礎知識や外国人人材紹介会社の選び方をまとめて解説

不足の業界にこそメリットがある

正直なところ外国人の採用は、”日本人と同じ”というわけにはいきません。数多くの手続きが発生しますし、何より言語や文化が違うわけですから、導入後の配慮も必要でしょう。

しかし、どの業界でも人材不足が叫ばれるいま、将来的に考えれば、外国人の労働者は必ず必要になります。手続きやコンプライアンス面に不安があって踏み出せないのであれば、メリット・デメリットを正確に知るためにも、ぜひ専門企業に相談してみてください。

Related article関連記事

お問合わせ・資料ダウンロード

リソースや人材に課題をお持ちならば、まずはお気軽にお問い合わせください。