BtoC向け営業代行会社最新6選｜メリットや選定基準も徹底解説！

BtoC営業とは、企業が一般消費者（個人のユーザー）に対して行う営業活動のことです。

テレアポ・メール・DMなどの手段があり、サービス、商品の販売だけでなく、アップセルやクロスセルによる売上向上が期待できます。

本記事ではBtoC営業代行の導入メリットから、会社の選定方法、おすすめの営業代行会社までを徹底解説します。

おすすめ営業代行会社6選

BtoB向けの営業代行サービスを展開する企業を6社紹介します。

プロリモスタッフ

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株式会社ウィルオブ・ワークのBtoC営業代行サービス『プロリモスタッフ』は、必要な機材や人材の手配から分析まで、ワンストップで対応可能なオンライン接客に特化したサービスです。

カンテリスタ

株式会社canteristaは、大阪に本社を置き、国内12拠点、海外2拠点に展開。
アウトバンド型コール（テレマーケティング、テレアポ営業）から訪問営業まで幅広い業務を依頼できます。

ネオキャリア

株式会社ネオキャリアは、東京に本社を置き、国内67拠点、海外1拠点に展開。
テレアポ代行・インサイドセールス代行・商談対応など課題に合わせたオーダーメイド型営業代行サービスを展開しています。

営業代行JP

株式会社タスクは東京に本社を置き、「営業代行JP」というブランドで営業代行支援を展開しています。
営業代行JPはプロ営業マンによる営業代行をネットで発注出来る新しい形の営業支援サービスです。          

展示会営業・訪問営業・電話営業・催事販売・リモート商談・問い合わせフォーム送信代行・手紙営業代行など、幅広い業務を依頼できます。

ディグロス

株式会社ディグロスは東京に本社を置き、都内4ヵ所にコンタクトセンターを展開しています。
アポイントメント獲得を成果とした成果報酬型のテレアポ代行、電話営業代行を提供しており、安価に依頼ができるのが特徴です。
※固定型も選択可能。 

ビズコール 

株式会社イクイップは東京に本社を置き、全国に3拠点を展開。
中小企業を中心に1コール99円という業界安値のテレアポ代行事業「ビズコール」を提供しています。
BtoBがメインながら商材、内容によってはBtoCも対応可能です。

BtoC営業代行とは 

BtoCの営業代行とは、企業が行う一般消費者に向けた販促活動を、営業代行会社に委託するサービスです。

自社で営業リソースの確保が難しい場合や、ノウハウがない場合などに活用することで、営業活動の効率化を図ることができます。

BtoC営業代行の手段 

BtoC営業代行ではクライアント企業に代わり以下のような手段で顧客にアプローチをします。

テレアポ

自社製品の購入履歴や、サービスの利用歴のあるお客様などに電話をかけ、別商品や新サービスを紹介し、アポイントメントを取る方法です。
アプローチ対象は既存顧客のため、話を聞いてもらいやすく、訪問営業に比べ多くの顧客に短時間でアプローチできます。

メール配信

テレアポと同じく、過去の購入履歴やサービスの利用歴のあるお客様などに対しメールを送付する方法です。新商品や新サービスの認知度向上や、キャンペーンを用いた購買意欲の向上、アンケートによる顧客動向の調査など、さまざまなアプローチに活用できます。
さらに、メール内にオンラインストアなどのリンクを載せることで、購買や問い合わせの導線を作ることも可能です。

飛び込み（訪問）営業

事前にアポイントメントを取らず、顧客属性も不明な状態で顧客の自宅に直接訪問する方法です。
飛び込み営業では、特定のエリアやマンションをターゲットとして、一戸ずつ順番に訪問します。顧客に直接会うことができるため、サンプル配布等のアプローチにも適していると言えるでしょう。

BtoC営業の特徴と代行の必要性

一般消費者に向けた営業であるBtoC営業は、商材やサービスによって対象顧客へのアプローチが変化します。また、同じカテゴリーに属する商品でも、お客様のニーズによって適した商品、価格帯が異なります。

例えば、営業の目的がサイトの無料会員獲得の場合、アプローチ対象は無限になり、顧客へのアプローチには膨大な人件費と時間がかかります。また、目的がウォーターサーバーの契約獲得の場合には、アプローチ対象は特定のエリア内に居住する人すべてになり、実際にエリアを回る人件費と時間が必要です。
一方、目的が高級ワインのサブスク会員獲得の場合には、ある程度属性を絞る必要があり、マーケティングのスキルが求められます。

さらに、アクセサリー購入を検討されているお客様でも、自分のための普段用のものを探されているのか、結婚指輪を探されているのかによって、おすすめする品物や価格帯、お客様側の検討期間が変わってきます。
そして普段用でも結婚指輪でも、それぞれの動機にふさわしい接客内容、回数、アプローチの仕方があります。

このように、顧客のニーズによって適した商品や決済までの時間、金額が変わってくるため、顧客のライフステージ、趣味嗜好やニーズに応じた提案が必要です。

つまり、BtoC営業は顧客に対し、個々のニーズに合わせた提案をする必要があり、それを自社で実現するためには一定数のスキルのある営業パーソンや、有効なアプローチ先を割り出すためのマーケティング能力、優秀な営業パーソンを育てるための教育育成ノウハウなどを備えている必要があります。

しかし、どの企業にも人材やスキルが備わっているわけではないため、自社のリソースだけで実績を出すのが難しいこともあるでしょう。そのような場合に、有効なのが営業代行です。

営業代行ならば、自社でコストを抱えることなく、営業活動をプロに任せることができます。

BtoC営業代行のメリット

BtoC営業代行には、以下のようなメリットがあります。

プロのノウハウを活用できる

過去の実績を基にした専門知識や、独自のノウハウを用いて効率的に営業活動を行うため、自社で対応するよりもより短時間で成果につながります。

即戦力を得られる

営業代行会社では、研修や実務経験で高めた営業スキルを備えた営業パーソンを抱えています。依頼側の企業は、採用や教育にコストを割くことなく、即戦力として実績を期待できます。

コストパフォーマンスが良い

自社でBtoC営業を行う場合には、採用費、教育費、人件費、システム運用費、オペレーション構築など様々なコストがかかります。さらにナレッジが溜まるまでの時間もかかるため、代行会社を利用することで多くのリソースを節約できます。

BtoC営業代行のデメリット

BtoC営業代行には、以下のようなデメリットがあります。

自社内にノウハウが溜まりにくい

営業活動そのものを外注するため、自社内にノウハウが溜まりにくく、ノウハウを別の事業に横展開するといったことも難しくなります。

営業代行に向かない商材もある

医薬品や金融商品などのように、販売者に特定の資格が求められるサービスや、法律上制約がかけられている商材は、代行を依頼することができません。また、専門性が高いものや、高額で販売難易度が高い場合は、代行会社に依頼しても、実績が上がりにくい可能性があります。

代行会社とのコミュニケーションが必要

顧客属性や商材特性に合わせたアプローチが必要となるため、代行会社との相互理解を深める必要があります。また、リアルタイムな営業の状況確認が難しいため、代行会社との信頼関係やコミュニケーションが重要です。

選定基準について

BtoCの営業代行は、サービスを提供する会社によって、特徴が異なります。自社に適した営業代行会社を選定するためには、料金形態や実績・スタッフの質を確認することが大切です。

ここからは、営業代行会社選定時にチェックしてほしいポイントを3つ紹介します。

料金形態（月額固定、従量課金、成果報酬、複合型）

営業代行の料金形態は大きく4パターンに分けられます。

営業代行会社を選定する際には、どの料金形態が自社に合っているのか、最も費用対効果を出せるのはどのパターンなのかを見極める必要があります。

月額固定

成果に関わらず、一定金額が毎月請求される料金形態です。
想定よりも実績が良い場合でも、一定金額以上の支払いは発生しません。急なコスト増がなく安心感があり、予算確保がしやすいメリットがあります。

一方、目標に満たなかった場合にも支払いが発生します。

従量課金

成果に関わらず、1コール○円、1訪問○円といったように、営業プロセスごとに決まった単価×件数で請求される料金形態です。

1000コール分や10訪問分といったように、件数区切りで発注できる企業も多いため、発注側の予算管理がしやすいメリットがあります。ただし、仮に成果が出なかった場合も、プロセスに対する支払いが発生します。

成果報酬

成果に対して請求される料金形態です。
成果が上がらなければ支払いも発生しないため、発注側のリスクは低いメリットがあります。一方で成果が出た際には固定型よりも割高な料金になることがあります。代行会社は、実績を出した分だけ請求できるので、代行会社のやる気を引き出しやすい料金形態と言えるでしょう。

ただし、実績が出ないことによるマイナスがないため、サービスによっては代行会社の中での優先順位が下がり、注力してもらえない場合もあるため、定期的なチェックが必要です。

複合型

毎月決まった額が発生する固定費部分と、成果により変動する従量課金部分を組み合わせた料金形態です。
“契約〇件までは〇円、それ以降の契約獲得は1件当たりプラス〇円”といったものや、“運営費は固定、契約獲得1件ごとに〇円”など、同じ複合型でも、企業によって費用の発生条件が異なります。

固定と従量課金の割合を調整できる営業代行会社も多いため、金額の設定によっては月額固定よりも金額を抑えつつ、行動量を担保できる場合があります。

実績の有無

商材・サービスによって、訴求ポイントやトークスクリプト・勝ちパターンが異なるため、自社と同じ業界や類似した商材・サービスでの実績があるかを確認しましょう。

全体的な営業力やトーク力をうたっていても、業界・分野によって得意不得意があるため、どの営業代行会社が自社に適しているかを判断する材料になります。

対応スタッフの質

営業活動において「何をやるか」も重要ですが、同様に「誰がやるか」も重要です。特定のメンバーで対応するのか、入れ替わりのメンバーで対応するのか、さらに対応メンバーの経験、実績も確認することをおすすめします。

営業活動全般をまかせることになるので、採用から教育の流れ、メンバーの実績を事前に確認し、信頼できる体制作りがされているかを見極めることが大切です。

まとめ

BtoC営業を自社で行うと、多くのコストとリソースが必要です。
コスト負担やリソース不足を解消しながら実績を上げる方法として、営業代行サービスを解説しました。

料金形態や代行会社の実績、対応メンバーのスキルなどを見極めたうえで自社に最適な代行会社を選びましょう。

営業代行会社選定でお困りならまずはご相談ください！

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